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耐震性能が建築基準法の15%増し以上の建築物

当社グループの創業会社である髙松建設は「長期的視点で完成度の高い建物を丁寧につくること」を信条とし、「全世界のマグニチュード6.0以上の地震のうち、20%が日本周辺で発生している」と言われるほどの地震大国 日本において、地震に負けない建物を目指して取り組んでいます。



1995年に阪神・淡路大震災での被害ゼロ
更なる安全・安心に向けて出した結論 それが「建築基準法の15%UP」

阪神・淡路大震災時の髙松建設施工マンション
阪神・淡路大震災時の
髙松建設施工マンション

1995年に阪神・淡路大震災が発生した当時、震度6~7の激震区域内に髙松建設の建築物は108棟ありましたが、躯体部分の被害は1棟もなく、非常階段にひびが入る被害が1件あっただけでした。周辺の建物の多くが倒壊した中でこの頑強さは当社施工物件に対しての評価を大いに高め、これが当社グループの成長を大いに加速させました。その後、より安全・安心な建物を建築すべく社内検証をさらに進め「水平方向のゆれだけで定められた建築基準法に上下方向の揺れを考慮すると15%程度の余力が必要」と結論。建築基準法の15%UPが髙松建設の標準となっていきました。

建築基準法の柱
建築基準法の柱
髙松建設基準の柱
髙松建設基準の柱


建物が受ける地震力を免震装置を用いて減らしたり、制震装置を用いて吸収することなくその地震力を外力として与え、その建物の構造部材で抵抗するように設計された構造を耐震構造と言います。



数百年に一度程度発生する地震の力(震度6強~7)でも倒壊、崩壊しないことが建築基準法で定められており、それが耐震等級1です。髙松建設は十分な安全性を確保したうえで、コストやその他の面から標準で建築基準法の1.15倍の地震力で構造設計を行っています。さらに、さまざまな条件やご希望に応じて耐震等級2~3にも対応しています。